次世代農業 TOP生産者の取組み

これからの新しい農業の形「CSA」ってなに?

生協では、消費者が生産物を共同購入することで農家を支えている。北海道のメノビレッジでは、その活動を小さなコミュニティ内で完結させ、消費者と生産者の距離をグッと近づけている。彼らが実践している新しい形の産直システム「CSA」を紹介する。

人も土地も環境も一番
大切なのは思いやりの心

同じ地域に住む農家と消費者が、共に農業の恵みとリスクを分かち合うことを目指して生まれた新しい形の産直システムが「CSA」(Community Supported Agriculture )。

CSAはアメリカやヨーロッパを中心にここ20年ほどで急速に広まってきた仕組みで、地域の消費者が種の購入なども含めた生産コストを受け持ち、農家が生産した野菜などを分配する。農家は収穫分の販売先が確定し、消費者は新鮮な野菜などが農家から直接届き、豊作ならお互いのメリットはより大きくなる。地域コミュニティーの確立という点からもメリットは高い。日本でも徐々に全国に浸透しつつある「地域で支え合う農業」だ。

ここ北海道夕張郡長沼町のメノビレッジ長沼もその1つ。日本の伝統農業に学びながら自分たちで育てた飼料米で育つ500羽の鶏から鶏糞肥料を作り、米や野菜を栽培して消費者に直接届ける〝循環型農業〞である。

「20年農業を続ける中でみんな友達になった。届けに行ったり、手伝いに来てもらう中でお互いの生活も見えてきます。生活に根ざした関係、思いやる気持ちが必要なのは人間も土地も環境も同じなんです」(メノビレッジ長沼 代表のレイモンドさん)

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作物の地産地消から
エネルギーの地産地消へ

現在はCSAの仕組みをさらに進化させるためのプロジェクトが進行中で、地域の小学生とともに50年ぶりに日本産のキザキノナタネを栽培し、「村の油」を復活させている「菜種油プロジェクト」も順調で昨年は600ℓの油を絞り瓶詰め販売に結びつけた。

また、「エネルギーと農の地産地消」をテーマに太陽光発電事業者・大学教授などと連携した太陽光・風車・ヒートポンプ、そして薪ストーブなどを活用したオフグリッド化についても昨年10月に動き始めたばかりだ。

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取材・文/松浦良樹

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